教員紹介 | 法と経営学研究科 | 明治学院大学大学院

MESSAGE

研究科からのご挨拶

研究科委員長
法学部
消費情報環境法学科

教授来住野究

2015年4月、明治学院大学大学院は、
経営学と法学を融合的に学べる新研究科を設立しました。

明治学院大学大学院は、経済学研究科経営学専攻と法学研究科法律学専攻の教員が協力し、「法と経営学研究科」というわが国で最初の研究科を2015年4月1日に設立しました。

少子高齢化、情報化、国際化が急速に進展するわが国において、企業やNPO等の組織を効率的かつ健全に運営するためには、経営学と法律学の両方の知識と応用力を備えた人材を育成することが急務となっています。

新しい研究科では、下の図のように、経営学の6つの学問分野について、法律学の研究領域をそれに重ね合わせるという方法を採用し、大学院生が、経営学と法学の双方の視点から問題解決の指針を得ることができるような教育を行っております。

いずれの科目も、双方向のコミュニケーションを重視する授業を展開しております。必須科目であるビジネス総論では、経営学と法律学の両方にまたがる学際的な論点を具体的な事例とともに取り上げ、経営学の教員と法学の教員の二人がそれぞれの立場から学生にアドバイスを行います。

新研究科では、このようなケース研究やビジネスプランニングなどを取り入れた2年間のカリキュラムによって、経営学と法律学の両方を同時に使いこなせる組織のリーダーとなる人材を社会に送り出します。

経済学部長
経済学部
経済学科

教授齋藤隆志

法律と経済・経営の専門知識を備え、ビジネスを前に進める人材へ。

現代社会は複雑かつ不確実性の高い課題に直面しており、企業には社会的要請に応えつつ持続的な価値創出を実現することが求められています。生成AIの進展により業務の効率化は進む一方で、それを適切に活用し、実務に結び付けて成果へと導くためには、専門知識と実践力を兼ね備えた人材が不可欠です。多様な関係者と協働しながら、ビジネスの各局面における課題を的確に捉え、解決へと導く力が、これまで以上に重要となっています。

実際にグローバルな視点でみると、MBAをはじめとする高度専門人材が、経営層に限らず組織の多様な場面で意思決定に関与しています。我が国においても国際的な事業展開が進む中で、こうした人材と対等に議論し協働するためには、大学院レベルの専門性がより一層重要になっています。また、高度な知識や思考能力を備えた人材こそが、生成AIの可能性を最大限に引き出すことができると言えるでしょう。

本専攻では、ビジネスを総合的に推進するために必要な6つの領域を柱とし、法学と経済・経営学の双方の視点から体系的に学ぶカリキュラムを提供しています。2年間の学びによって、複眼的思考により問題を発見・分析し、周囲とのコミュニケーションを通じて、企業倫理と社会的責任を踏まえた解決策を提示できる力が養われます。この力を備えた人材が、組織の中核として価値創出に貢献するものと確信しています。

法学部長
法学部
消費情報環境法学科

教授近藤隆司

法律学と経営学の二つの専門分野をマスターした新しいタイプのキャリアを養成します。

法律学と経営学は、従来独立した学問体系として個別に講じられてきました。しかし、国際化、情報化、そして経済・政治・文化活動などのグローバル化が進展している現代社会において、企業やNPO等の団体を健全かつ効率的に運営するためには、法律学と経営学の知識・考え方を兼ね備えた人材を養成することが強く求められます。

こうしたニーズに応えるべく、明治学院大学大学院では、法学研究科と経済学研究科が協力・連携して、「法と経営学」という新しい研究科を2015年に設立しました。

ここでは、これまでの大学院には見られない新しい取り組みとして、法律学と経営学のそれぞれの分野の専門家が、両学問を融合した見地から、社会で生起している問題の分析・解決をする能力を大学院生に養成いたします。

本研究科は、そうした能力を身につけた修了生が、ビジネスキャリアの領域（事業承継者・企業のトップやリーダーを志向する社員など）、プロフェッショナルキャリアの領域（法曹、税理士・公認会計士その他の専門職など）あるいはアカデミックキャリアの領域（法学研究科・経済学研究科などの博士後期課程に進学し研究者を目指す）などで活躍できることを教育の窮極目標として、人材育成を行います。

専攻主任
経済学部
経営学科

教授飯田浩司

ビジネスを複眼的視点で学んでキャリアに繋げましょう。

ビジネスは人材（「ヒューマン・リソーシズ」）と資金（「ファイナンス」）によって支えられ、そのビジネスから創出される良質な商品・サービスが、顧客に円滑に届けられなければなりません（「プロダクション&サプライ」「マーケティング」）。そして、健全かつ有意なビジネスが遂行されるためには、組織内部の適切な管理（「コーポレートガバナンス」）と組織外部からの公平な規制が機能すること（「ガバメント」）が不可欠です。このようなビジネスをめぐる6つの分野を法学と経営学の双方向から融合的に学ぶ―これが明治学院大学大学院「法と経営学研究科」のコンセプトです。

たとえば某大企業による不正会計処理の問題は、企業会計、税務、企業情報開示、企業倫理、会社法などさまざまな分野が複合的にかかわっています。複合的な問題は、複眼的な視点から分析し、解決を見出していくことが必要なのです。

「法と経営学研究科」では修士課程の2年間を通して、研究者として、あるいは民間企業における実務家として専門性を培ってきた教員が、現代社会におけるビジネスの在り方を学んで確固としたキャリアを築こうとする皆さんを的確にナビゲートしていきます。

FACULTY

研究科からのご挨拶

2015年4月、明治学院大学大学院は、経営学と法学を融合的に学べる新研究科を設立しました。

法律と経済・経営の専門知識を備え、ビジネスを前に進める人材へ。

法律学と経営学の二つの専門分野をマスターした新しいタイプのキャリアを養成します。

ビジネスを複眼的視点で学んでキャリアに繋げましょう。

2015年4月、明治学院大学大学院は、
経営学と法学を融合的に学べる新研究科を設立しました。