イベント 日仏研究セミナー

主催：明治学院大学国際学部付属研究所共同研究「平和研究の観点から多文化主義をめぐる研究」
　　　レンヌ日本文化研究センター

2023年３月に開催した「自立と互助‐日本の近代化と提携運動」を継承する日仏研究セミナーである。提携運動の衰退の要因と復活の鍵を『一楽照雄の世直し有機農業運動』（雨宮裕子著、2026年 創森社刊）をもとに考察する。 1970年代、日本の有機農業運動は、世界の有機農業運動の頂点に立っていた。公害多発国に台頭した、生産者と消費者の「提携」は、環境に配慮のある農業を支え、地球の温暖化に抗する手段として大きな力をもつはずであった。実際、日本の「提携」をヒントに創出されたフランスのアマップやアメリカやカナダのＣＳＡは、連帯経済の一環として着実に根を広げている。 フランスでは、有機農業は環境保全型の農業として認められ、学校給食の完全有機化が推進されている。有機の生産者は、ここ20年で10倍になり、有機食品や有機製品は日常の暮らしの中にある。ところが、「提携」を生み出した日本では、半世紀を経た今、産消提携のグループは、みな宅配に座を明け渡し、幕を閉じてしまった。 農の工業化に反対し、「日本有機農業研究会」を創設し、協同の思想を説き続けた一楽照雄は、なぜ忘れ去られたのか。生産者と消費者の相互扶助は、なぜここまで後退してしまったのか。雨宮の著書を素材に考える。

明治学院大学国際学部付属研究所、レンヌ日本文化研究センター